企業維持費の分析

CivFanaticsフォーラムにて、Beyond the Swordで追加された大規模な新要素にして、その維持費の高さから広い議論を巻き起こしている企業のシステムが解説されています。

• Corporate Maintenance Explained (CivFanatics)

基礎

企業に関する混乱を鎮めるために、まず企業システムの基礎を解説する。

企業とは

BtSには7つの企業が存在する。企業の研究終了後、都市で偉人を費やして企業本部の建物を建設することにより、企業を創業することができる。企業は、手数料と引き替えに、展開した都市に利益を提供する。手数料は都市の維持費に計上される。

企業本部

企業はそれぞれひとつづつ企業本部 (Headquarter building) を持つ。本部は企業が創業された都市にのみ存在する建物である。本部は企業の存在そのものを代表しており、企業の恩恵をもたらす。

企業本部の主な恩恵は、その企業が出展した都市1つごとに5ゴールドを産み出すところにある。出展する都市は自国/他国を問わない。

外国/内国企業

外国企業とは、企業本部が自国の都市に存在しない企業である。内国企業とは、企業本部が自国の都市に存在する都市である。

企業のオフィス

企業オフィス (Corporate Office) は、その企業が都市に出展していることをあらわす。したがって、オフィスの存在する都市では、企業がもたらす恩恵の見返りとして手数料が発生する。

企業重役

企業は企業重役 (Corporate Executives) によって拡散する。これらのユニットは、企業本部またはオフィスが存在する都市でのみ生産できる。重役が企業を展開できるのは1つの都市のみであり、企業を展開した重役は消滅する。

自由市場

自由市場の社会制度は、企業関連の維持費を25%削減する。ここで重要なのは、自由市場による削減は手数料のかなり中核部分で適用され、いかなる画面にも数字として表示されないことである。つまり、自由市場による削減は、裁判所やインフレの前に適用される！

環境保護主義

環境保護主義の社会制度は、企業関連の維持費を25%増加させる。ここで重要なのは、環境保護による増額は手数料のかなり中核部分で適用され、いかなる画面にも数字として表示されないことである。つまり、環境保護による増額は、裁判所やインフレの前に適用される！

重商主義

重商主義の社会制度は、すべての外国企業の効果を無効化する。外国企業のオフィスは都市に存在し続けるが、効果は及ぼさない。同様に、外国文明が重商主義を採用した場合、プレイヤーの企業は彼らの都市で何の効果も持たない。

ここで重要なのは、重商主義が、各オフィスから本部にもたらされる+5ゴールドも無効化する点である。つまり、ある文明が重商主義を採用している場合、プレイヤーは彼らの都市に展開したオフィスから一切の金銭を受け取れない。

国有化

国有化の社会制度は、すべての企業の効果を無効化する。企業オフィスは都市に存在し続けるが、効果は及ぼさない。

重商主義同様、本部はオフィスからの金銭を一切受け取れない。同様に、ある文明が国有化を採用している場合、プレイヤーの企業は彼らの都市で効果を失い、彼らの都市からは一切の金銭を受け取れない。

都市施設による改善

すべての企業の維持費と恩恵は生の値である。つまり、企業の維持費と恩恵には、維持費を削減させる裁判所のような施設や、リソースを増幅する図書館や溶鉱炉、ウォール街などの施設の効果が適用される。

インフレーション

インフレーションは、企業手数料の計算の最後で、つまりほかのすべての要素が斟酌されたのちに適用される。ここで重要なのは、インフレーションそのものが、素のCiv4とWarlordsから劇的に増加している点である。

インフレの変化に関するより詳細な情報に関しては、Inflation and Corporationsのスレッドを参照のこと。現時点では、インフレの増加が意図的なのか、過剰なのか、意図的ではあるが過剰なのか、まだ判断は固まっていない。

維持費の計算式

まず、ふたつのことに注意：

1. 各都市は、文明内のほかの都市とは関わりなく、独立に企業手数料を計算する。
2. 各企業オフィスは、都市内に存在するほかの企業オフィスとは関わりなく、独立に企業手数料を計算する。

企業手数料は5つの因子から決定される。手数料は企業が都市でひとつ以上の資源を消費している場合のみ発生する。つまり、適切な資源にまったくアクセスできない企業オフィスは、一切の手数料を発生させないが、企業本部に+5ゴールドの上がりを提供する。

5つの因子

• マップサイズ（まだ詳細は不明。以下は通常のマップサイズの例）
• 社会制度（+/-25%. 上を参照）
• 人口（人口から 1 を引いた数字が乗算される。以下を参照）
• 消費される資源の数：
  • -6ゴールド：オフィス1個につき1回だけ適用される
  • -1ゴールド：2個以上の資源が消費される場合、資源1個につき
  • -1ゴールド：消費資源数 + 5 が18を越えるごとに、2人以上の市民1人につき
• 難易度：

  上の4つが決定されたのち、難易度による定数が乗算される。

  難易度	定数
  入植者 (Settler)	0.7
  酋長 (Chieftain)	0.8
  将軍 (Warlord)	0.9
  貴族 (Noble)	1.0
  皇子 (Prince)	1.1
  国王 (Monarch)	1.2
  皇帝 (Emperor)	1.3
  不死 (Immortal)	1.4
  天帝 (Deity)	1.5

計算式

最終的な計算式は次のようになる：

企業手数料 =
  -1 * (6 + 資源数 - 1 + (資源数 + 5) / 18 * (人口 - 1)) * 難易度

シリアルミルズの手数料 
  = -1 * (6 + 7 - 1 + (7 + 5) / 18 * (20 - 1)) * 1.0
  = -1 * (12 + 12 / 18 * 19)
  = -1 * (12 + 0.6666666667  * 19)
  = -1 * (12 + 12.6666666666666667)
  = - 24.67

採鉱株式会社の手数料
  = -1 * (6 + 9 - 1 + (9 + 5) / 18 * (20 - 1)) * 1.0
  = -1 * (14 + 14 / 18 * 19)
  = -1 * (14 + 0.7777777778 * 19)
  = -1 * (14 + 14.7777777777777778)
  = - 28.78

ここから、インフレ100%の場合であっても、自国都市1つの力だけで、企業の利益が不利益を上回る状態をつくりだすことが可能であることが分かる。

インフレ200%の場合、他国の都市への企業展開が必要になる。

しかし、インフレ率が300%に到達した場合であっても、キャッシュフローを黒字にするには、たった2つの外国都市に企業展開するだけで十分である。

まとめ

• 企業は宗教とは違う。なにも考えずに展開を続けていると、すぐに深い墓穴にはまってしまうだろう。
• 裁判所の価値はますます高まった。企業が出展された都市への建設は必須である。
• 自由市場は裁判所の効果が適用される前に手数料を削減するので、真の削減率は37.5%に近い。（同様に、環境保護主義による実際の増加率はたったの12.5%前後である）
• 企業を創業する際は、ウォール街があるのと同じ都市に本部を設置せよ。
• 内国企業は非常に高くつくものになり得る。好き勝手にオフィスを設置するのではなく、プラスとマイナスを慎重に考慮せよ。
• 小規模な都市が企業展開から受ける利益は、大規模な都市と比較して大きい。加えて、小規模な都市では、課される手数料も少額になる。直感には反するが、企業は、大都市よりも漁村や狩猟キャンプに展開したほうが利益になる。
• 内国企業による手数料の帳尻をあわせるには、企業を外国へ展開せよ。企業が必要とする資源を持たない文明に展開するのが最良である。
• 展開先としては、植民地と属国も適している。
• 企業の恩恵を増やすために、適切な増幅施設を建設せよ。
• 企業の恩恵を増やすために、食糧ボーナスを使って専門家を設置するか、資源か小屋のような高出力タイルで労働させよ。

CivFanaticsのスレッドでは、企業手数料を計算するためのExcel用スプレッドシートファイルも配布されています。